吉澤　尚Nao Yoshizawa

GRiT Partners 法律事務所/内閣府バイオ戦略/Willsame株式会社/慶應義塾大学医学部

西村あさひ法律事務所退所後、弁護士法人GRiT Partners法律事務所を設立し所長就任、Willsame株式会社代表、弁護士、弁理士、CFE、応用情報技術者、情報処理安全確保支援士、ITストラテジスト資格を保有。経済産業省電子商取引及ぼす情報財等取引における準則策定委員、内閣府バイオ戦略有識者、Biockアドバイザー、を歴任。米国Silicon ValleyのAging2.0のJapanChapterの設立やAlchemist　AcceleratorのMentorも歴任。一橋大学法学部卒業、Stanford University の知的財産や Machine Learning Program修了、MITの複数のAIのプログラム等を修了、東京大学大学院薬学研究科“医薬品評価科学講座や東京医科歯科大学医療イノベーション人材養成講座ではプログラム委員を務める。デジタルヘルスをめぐる国際的な知見を深めた上でstart upの支援や製薬メーカーのDXプログラムの支援についてアドバイザリーを務める。Life Science Incubation Councilを設立し、国内からプロジェクトを立ち上げ国内外のエコシステムの連結に注力している。

朝田　圭司keiji Asada

アメニチコンサルティング株式会社　代表取締役

オーバーン大学(アラバマ州米国）で化学工学の学位を取得。現在、米国市場への参入を目指す企業に対し、特に医薬品、医療機器、再生医療等製品分野における法規制対応（FDA）やマーケティング支援を専門とするコンサルティング会社であるAmenichi Consulting,LLCのCEOを務めています。豊富な業界経験と専門知識を活かし、クライアントの事業計画の策定、資金調達、事業運営体制の構築を支援しています。また、ビジネス戦略の策定から実行までの包括的なサポートを提供し、クライアントの競争力強化に貢献しています。さらに、自身のネットワークを活用して、クライアントに最適なビジネスパートナーを紹介しています。グローバルな視点を持ちながら、クライアントのニーズに応じたカスタマイズされたサービスを提供し、持続的な成長と成功を目指しています。Amenichiは2018年に設立され、それ以来50社以上の企業をサポートしてきました。

山田　裕揮Hiroki Yamada

株式会社Medii　代表取締役医師
東京医科歯科大学　客員准教授

和歌山県出身。慶應義塾大学医学部医学研究科卒。日本リウマチ学会専門医・指導医。自身が不治の難病患者となり、専門医不足の課題を痛感したため免疫難病の専門医となったものの、一人で診れる専門領域や地域は限られていた事実に直面。そのことを当事者として強く課題と感じたため、医師の知見に特に偏りが生じている難病診療を支える仕組みを作り、日本中、世界中の難病患者に最新最適な医療が届く世界に近づけたい強い想いから株式会社Mediiを創業。新時代のヘルスケアスタートアップを牽引するビジネスモデルとしても注目され、複数の大手製薬企業との協業も進んでいる。
医療従事者は個の患者を救い、起業家は世の社会を救うという考えのもと、1人の医師から起業家としての道を歩む特殊性、困難性と失敗点から、生きた知見として同じ過ちや轍を他の起業家踏ませたくない想いから本事業に協力。

佐々木　康夫Yasuo Sasaki

北海道大学大学院理学研究科化学専攻を修了（理学博士）。旭化成ファーマ株式会社において医薬品の研究開発に従事。主に前臨床試験および薬事業務を担当した。2013年より公益財団法人静岡県産業振興財団ファルマバレーセンターにおいて、静岡県東部を中心にアカデミア、創薬ベンチャー企業および中小企業等の研究開発支援に従事した。2018年からはフリーランスで、ライフサイエンス分野のアドバイザーやコーディネーターとして支援業務を行っている。

渡辺　伸一Shinichi Watanabe

WNW特許事務所

京都大学理学部卒、同大学院化学専攻修士課程修了。2003年弁理士登録。2017年度日本弁理士会副会長。国内外の製薬企業等を顧客とし、主にライフサイエンス分野における特許権の取得に15年以上にわたり携わってきた。国内では特にスタートアップ企業、大学等の支援に力を入れており、産学連携分野の経験も豊富。また、インターネット、ソフトウェア関連の発明の権利化にも携わっており、第2種情報処理、オラクルマスターブロンズといった資格も有している。昨今は特に人工知能分野にも注目しており、JDLA Deep Learning for ENGINEER 2021 #1を取得。ライフサイエンスとIT、AIの融合分野の支援にも取り組んでいる。