山口　栄一Eiichi Yamaguchi

A1 Partners（エイイチ　パートナーズ）代表

A1 Partners 代表。 現在、製薬企業、バイオベンチャーおよびコンサルタント企業をクライアントとして、経営および事業開発のコンサルタント活動に従事。九州大学大学院にて薬学博士取得。塩野義製薬およびバイオベンチャー企業で20年超に及ぶ事業開発経験を有する。同社事業開発部/経営企画部 部長を歴任。海外事業経験も豊富で、シオノギシンガポール初代社長、Shionogi Qualicaps, Inc. (米国ノースカロライナ州) Vice President、及び、Shionogi New York Ltd. で臨床開発に従事した。　バイオベンチャー企業で、取締役兼社長執行役員を勤め、バイオベンチャースタートアップ企業の経営経験を有する。日本ファルマアライアンス協会　初代会長として製薬業界へアライアンスマネジメントの普及に貢献した。感染症関連官民連携会議（座長:尾身 茂先生）で、「民」側の代表として、副座長を務めた。日本製薬工業協会　国際委員会　幹事としてグローバルヘルスにも従事した。Blockbuster Tokyo 2021のメンターに選出された。

田渕　理Osamu Tabuchi

株式会社セブントゥワン　コンサルティング事業本部 Associate Director

株式会社三和化学研究所に入社後、安全管理業務と製造販売後調査業務（PMS）を軸に、糖尿病治療薬や透析合併症治療薬等のリスクマネジメント業務、PMS論文化、心血管イベント評価等、幅広く業務を行い、育薬に貢献してきました。その後、プログラム医療機器を扱う株式会社CureAppにて、安全管理責任者として日本初となる治療用アプリの安全管理体制や業務プロセスを構築しました。高血圧治療用アプリをはじめ、複数の治療用アプリのリスクマネジメント業務にも携わり、製品の根幹となる部分に関わってきました。現在は、医療ビッグデータを扱う株式会社JMDCの品質保証室長としてGXPの信頼性保証に関する業務をはじめ、e-sourceデータと追加収集データを組み合わせた新たなPMSの体制構築、認証取得・維持等、幅広く業務に従事しています。その他、日本臨床試験学会のPMS特別委員会としてPMSの課題等に対して検討し、新たな提言ができるような活動に参画しています。

佐々木　康夫Yasuo Sasaki

北海道大学大学院理学研究科化学専攻を修了（理学博士）。旭化成ファーマ株式会社において医薬品の研究開発に従事。主に前臨床試験および薬事業務を担当した。2013年より公益財団法人静岡県産業振興財団ファルマバレーセンターにおいて、静岡県東部を中心にアカデミア、創薬ベンチャー企業および中小企業等の研究開発支援に従事した。2018年からはフリーランスで、ライフサイエンス分野のアドバイザーやコーディネーターとして支援業務を行っている。

馰谷　剛志Takeshi komatani

製薬医学認定士/博士（薬学）/法務修士/弁理士
神戸大学大学院科学技術イノベーション研究科　客員教授
同志社大学　客員教授

東京大学大学院薬学系博士後期課程修了（博士（薬学）、薬剤師）、慶應義塾大学大学院法務研究科修士課程修了(LLM、グローバル法務修士）。弁理士（付記）。スイスRoche前臨床部で4年間基礎研究に従事。臨床・薬事のEU認証のPharmaTrain修了、製薬医学認定士。Boston大/阪大提供の技術商業化プログラムG-Tec修了。特許法律事務所にて権利化・権利行使（ライセンス・訴訟等）に関し欧米の大企業/StartUpへ知財実務サービスを提供。国内でも大企業の他、StartUpも積極的に支援。知財アナリストの視点から、グローバル対応可能な知財ポートフォリオ・戦略、事業戦略、総合的R&D戦略を提案する。2021年4月より神戸大学、2023年4月から同志社大学にそれぞれ客員教授として就任。2023年6月よりAIPPI JAPAN理事。

鈴木　謙輔Kensuke Suzuki

長島・大野・常松法律事務所　パートナー弁護士

長島・大野・常松法律事務所のパートナー弁護士。1999年東京大学法学部卒業、2000年弁護士登録、2006年Stanford Law School卒業（LL.M.）、2006年～2007年Kirkland & Ellis (Chicago)勤務、2014年～2015年厚生労働省参与。ヘルスケア関連企業に関わる法務・規制法対応を手掛けるほか、証券・金融規制法、ファンドの組成・投資案件、クロスボーダー取引・M&Aなど、企業法務全般を取り扱う。ヘルスケア分野においては、製薬、医療機器、医療データ、デジタルヘルス、再生医療、医療・介護、臨床研究などに関わる法規制や体制整備に関する法務に携わっている。医療系を中心に、ベンチャー企業に対し、資本政策、資金調達や、スタートアップ企業の新しいビジネスモデルが直面する法規制上の課題へのアドバイスを行う。