高野　哲臣Tetsuomi Takano

t2T Healthcare株式会社　代表取締役社長／医薬研発達人　編集長

東京理科大学薬学部卒。1986年にアステラス製薬に入社し、31年間勤務。主として開発部門に所属。多数の疾患領域にて、ヒト臨床入り準備段階からPhase I～III試験、当局相談、IND申請→承認、NDA申請→承認等を担当し、日本や中国を含むアジア諸国・地域において、開発戦略、プロジェクトマネジメント、臨床開発、薬事戦略、規制対応等に関する豊富な経験と専門知識を蓄積。その後、2017年から2023年まで米国系CROのCovance(現Fortrea)のStrategy & Planning部門に在籍後、2023年10月にt2T Healthcare株式会社を創業。同社はアジア太平洋地域における医薬品ビジネス、臨床開発、IND/NDAプログラムの推進に向け、効率的かつ独自の戦略的ソリューションを提供することに注力している。また、2020年よりPMDA中国勉強会の委員を務めるとともに、2021年に日中の医薬品開発・薬事・マーケティングに特化したweb雑誌「医薬研発達人」を共同創刊し、編集長および筆頭著者として活動中。

梶山　博行Hiroyuki Kajiyama

京都大学薬学部卒業。田辺三菱製薬にて医薬品の研究開発に従事。主に臨床開発に関する業務を担当した。2016年より医薬品医療機器総合機構審査マネジメント部にてレギュラトリーサイエンス戦略相談のテクニカルエキスパートとして、主としてアカデミア及びベンチャー企業を対象に医薬品、医療機器、再生医療等製品の相談業務に従事した。

猪子　晶代Akiyo Inoko Hewett

Inoko Law and Consulting, LLC　代表弁護士

日本と米国の弁護士資格を持ち、主にアメリカで経験を積む。米系の大手法律事務所の日本チームにて、大中小の日系企業の米国子会社の法務全般（コーポレートガバナンス、契約、M＆A、コンプライアンス等）に携わった後、日本発のヘルスケア・スタートアップである株式会社AIメディカルサービスの法務部員として、契約やコンプライアンス業務に加え、米国子会社の運営（登記・登録まわり、人事、ビザ戦略等）に携わる。現在は、日本発の複数のヘルスケア・スタートアップをはじめとして、主に日系企業向けにFractional General Counselとして米国進出・米国展開に際しての法務サービスを提供している。

加藤　愛子Aiko Kato Sullenberger

RykoTECH　社長

2017年から米国ボストン在住。以降，投資家，スタートアップ，政府系アクセラレーターなど複数の視点・立場から，一貫してボストンのスタートアップエコシステムに関わる。 ダイキン工業にて，NAISTとの包括連携を立ち上げ，大学内に実施拠点を開設し，1億円のプロジェクトをリード，葉緑体形質転換レタスによるPlant-made Pharmaceuticalの研究を3研究科の教授と実行，7名を雇用，16件の特許出願した。研究職から新規事業へ転進後，始動を含む多くのビジネスモデルコンペに選抜され，イスラエルのヤングリーダーに選ばれ国費派遣された。 そのイントレプレナーシップを買われ，米国東海岸，イスラエル，カナダのスタートアップ調査に従事するためDaikin U.S.に駐在。ボストンオフィスを開設し，スタートアップとのPoC，共同研究，11大学との連携を立ち上げた。 デジタルヘルスのスタートアップでは，日米間の医療データの取扱いの違いから，医療機器，電子カルテ，Real World Evidenceのクライアントとの連携を確立した。 CIC本社Japan Deskでは，JETROと連携し，日本の創薬・医療機器スタートアップの米国進出を支援するアクセラレーションプログラムをデザイン・運営した。 現在は，VCのポートフォリオ企業ハンズオン支援と顧客開発，日本、米国のearly-stageの創薬スタートアップの日米国進出，資金調達を支援している。遊び情報も含んだ最新のボストンの情報をSNSで配信中。バイオ・ライフサイエンス分野の日本語話者のコミュニティBoston Biotech Hubを運営。

川田　裕美Yumi Kawata ,MD, PhD

PHコンサルティング株式会社

医師、医学博士、産業医。元厚生労働省医系技官。2017年に株式会社メドレーへ参画し、オンライン診療に関するGovernment Relationsやアカデミアとの連携を推進。2020年からはソフトバンク株式会社にて、DTx領域の投資検討および海外企業とのJV設立を担当。2021年にヘッジホッグ・メドテックを創業し、頭痛領域における治療用アプリ・診断機器等のプログラム医療機器（SaMD）の開発を率いた。頭痛予測アプリ「頭痛ーる」の事業承継など、SaMDスタートアップの立ち上げから事業拡大までを牽引。2026年、完全子会社化を経て退任。現在は複数の医療・ヘルスケアスタートアップを支援。