吉澤　尚Nao Yoshizawa

GRiT Partners 法律事務所/内閣府バイオ戦略/Willsame株式会社/慶應義塾大学医学部

西村あさひ法律事務所退所後、弁護士法人GRiT Partners法律事務所を設立し所長就任、Willsame株式会社代表、弁護士、弁理士、CFE、応用情報技術者、情報処理安全確保支援士、ITストラテジスト資格を保有。経済産業省電子商取引及ぼす情報財等取引における準則策定委員、内閣府バイオ戦略有識者、Biockアドバイザー、を歴任。米国Silicon ValleyのAging2.0のJapanChapterの設立やAlchemist　AcceleratorのMentorも歴任。一橋大学法学部卒業、Stanford University の知的財産や Machine Learning Program修了、MITの複数のAIのプログラム等を修了、東京大学大学院薬学研究科“医薬品評価科学講座や東京医科歯科大学医療イノベーション人材養成講座ではプログラム委員を務める。デジタルヘルスをめぐる国際的な知見を深めた上でstart upの支援や製薬メーカーのDXプログラムの支援についてアドバイザリーを務める。Life Science Incubation Councilを設立し、国内からプロジェクトを立ち上げ国内外のエコシステムの連結に注力している。

中鉢　知子Tomoko Maeda-Chubachi

株式会社TMCクリニカルディベロップメントコンサルティング プレジデント
一般社団法人医薬品開発能力促進機構　設立理事
一般社団法人全国医学部発ベンチャー協議会　理事

アメリカ、ノースカロライナ州のバイオテックPelthos Therapeutics（旧Novan, Inc）チーフメディカルオフィサーをZelsuvmi®のFDA承認を機に2024年4月退職。その後コンサルティング会社を立ち上げ、各種製薬企業のアドバイザー、委託チーフメディカルオフィサー。その傍ら、日本の大学発創薬スタートアップの米国進出サポート、あるいはアメリカの製薬企業の日本進出をサポートしている。 皮膚科医としてのトレーニングを受けたのち、2002年から製薬企業勤務（ファイザー）。2006年より米国にて主に皮膚科、眼科の医薬品開発に携わる（ファイザー、イーライリリー、グラクソスミスクライン）。2017年からノースカロライナ大学からのスピンオフNovan社（総従業員数100名未満）で、Berdazimer gel, 10.3% （Zelsuvmi）を第1相試験から上市準備まで担当した。

佐々木　康夫Yasuo Sasaki

北海道大学大学院理学研究科化学専攻を修了（理学博士）。旭化成ファーマ株式会社において医薬品の研究開発に従事。主に前臨床試験および薬事業務を担当した。2013年より公益財団法人静岡県産業振興財団ファルマバレーセンターにおいて、静岡県東部を中心にアカデミア、創薬ベンチャー企業および中小企業等の研究開発支援に従事した。2018年からはフリーランスで、ライフサイエンス分野のアドバイザーやコーディネーターとして支援業務を行っている。

長尾　美由樹Miyuki Nagao

株式会社グロービッツ・ジャパン　東京事務所　所長

米国大学卒業後、Globizz Corp.（米国）にて医療機器・医薬品・食品分野のFDA登録や、規制調査業務のアシスタントとして従事。多数の海外企業のプロジェクトに携わり、実務に基づくFDA対応の知見を蓄積した。その後、グロービッツ・ジャパンへ転籍し、東京事務所にてプロジェクトコーディネーターとして、米国進出を目指す企業に対し、課題に応じた個別支援プランの企画・提案を担当。米国本社コンサルタントとクライアントの調整を含め、プロジェクト全体のコーディネーションを担っている。米国本社のFDAコンサルタントを含む専門家チームと連携することで、高い精度と実効性を備えた支援が可能。また、FDA査察の経験者 として査察への立ち合いも行い、各専門家と協力し、通訳サポート、品質マネジメントシステム（QMSR）構築、Form 483対応、CAPA策定支援など、実践的支援を提供している。

橘　正敏Masatoshi Tachibana

BPMコンサルティングオフィス　代表

精密機器企業の医療機器部門にて、25年以上、マーケティング（国内、海外の市場調査、販路開拓）、商品企画、法規制対応、品質システム構築など、製品ライフサイクルにわたる一連の業務に従事、社内、社外を含めた数多くのプロジェクトを管轄した経験を持つ。業務をすすめる上でのポリシーは、全体最適の推進、鳥瞰的な視野に基づいた判断、ステークホルダーとの良好な関係構築による組織としてのパフォーマンスの最大化であり、これらの知見、ポリシーに基づいて、医療分野で実用化を目指すベンチャー、中小企業へ、ファクトベース、リスクベースに基づいた支援を実践している。