当サイトの改良、サービス案内、閲覧状況分析などに利用するため、
当サイト上でのクッキー(Cookie)の使用に同意ください。

個人情報のお取扱いについて

厚生労働省

INFORMATION

2026.02.20MEDISOセミナーシリーズ~医療系ベンチャーの壁を超える~  vol.22.海外編:医療系ベンチャー 海外展開の扉を開く

MEDISO:イベント

2026.02.18【MEDISO】ベンチャーキャピタリスト向け医療領域セミナー

MEDISO:イベント

2026.02.10MEDISO「医薬品ベンチャーのための実践的知財戦略」セミナー

MEDISO:イベント

2026.01.30MEDISOセミナーシリーズ~医療系ベンチャーの壁を超える~ vol.21.知財編:MEDISOと考える、知財戦略事始め

MEDISO:イベント

2026.02.03第1回 Caretech Startup Awards ピッチイベント(定員に達しましたので申込受付は終了しました)

他団体:イベント

2026.02.26【PMDA】【3/6 ハイブリッド開催】PMDAシンポジウム「生成AIの医療活用の最前線」

他団体:イベント

2026.02.20【AMED】AMEDより大学発創薬ベンチャースタートアップガイド(第一版)を公開されました

他団体:その他

2026.02.18Tokyo Biodesign Healthtech Innovation Day 2026

他団体:イベント

もっと見る

MEDISOとはメディソ

メディソは、医療系ベンチャー・トータルサポート事業の総合ポータルサイトです。
医薬品・医療機器・再生医療等製品の実用化を目指している
個人を含めたベンチャー、アカデミア等をご支援致します。
ベンチャートータルサポート事業について

医療系ベンチャー・
トータルサポート事業について

医療系ベンチャー・トータルサポート事業とは、実用化に向けた課題を抱えた医療系ベンチャー企業、アカデミア等と、その解決のためのアドバイスを行う専門家(サポーター※)をマッチングし、研究開発の段階から、臨床現場での実用・保険適用、グローバル市場への進出・普及までを総合的・俯瞰的に見据えた上で、各段階に応じたきめ細かな相談・支援を行う事業です。
※サポーターとは、法規制対応、マーケティング、事業計画、資金調達、経営戦略、知財戦略、国際展開等の各分野の専門家です。

当サイトは、厚生労働省委託「医療系ベンチャー・トータルサポート事業」の一環として、厚生労働省医政局経済課の指示に基づき、受託者である株式会社三菱総合研究所が運営しております。

支援対象

薬機法の対象となる医薬品・医療機器・再生医療等製品、
新たな創薬技術や医療用マテリアル等の実用化を目指している
個人を含めたベンチャー、アカデミア等。

支援内容

薬機法の対象となる医薬品・医療機器・再生医療等製品の
実用化をご支援致します。
例)事業計画、資金調達、法規制対応等

無料相談・お問い合わせはこちら

MEDISOメルマガの登録はこちら

サポーターの紹介

登録されている主なサポーターを
紹介します(随時更新予定)。

芹生 卓Taku Seriu

株式会社セリウメディカルコンサルティング 代表取締役
APCER Life Sciences 上級顧問
一般社団法人医薬品開発能力促進機構 代表理事

領域

  • 医薬品
  • 再生医療等製品

分野

  • 法規制対応
  • 事業計画
  • 事業実施体制
  • その他

医師・医学博士。内科医として研鑽後、ドイツ・ウルム大学/ハイデルベルク大学で白血病臨床研究を主導。帰国後は日本シエーリング臨床開発部長、BMS執行役員、大塚製薬専務執行役員/取締役として新薬開発、メディカルアフェアーズ、薬事・安全性・品質保証を統括し、50品目超の治療薬・診断薬を開発から上市、市販後までリードした。オンコロジー、精神・神経、循環器・腎、感染症、希少疾患など幅広い領域で成果を挙げ、海外上市や適正使用推進にも貢献。
現在はセリウメディカルコンサルティング代表、APCER Life Sciences 上級顧問として、研究開発戦略、安全対策、組織力強化、新規事業立案等を支援。スタートアップには開発戦略、TPP作成、ピッチ準備を支援し、会社買収後の組織統合をリードして文化・人材・プロセスの融合を実現した実績を持つ。複数の大学で製薬医学教育を担い、日本初の教科書『製薬医学入門』編著者として人材育成にも寄与。臨床医としても活動し、「Learn Together, Grow Together」を信条に、日本の製薬力強化と革新的創薬に挑む人々を支える。

藤巻 伍Hitoshi Fujimaki

TMI総合法律事務所 弁護士(日本・ニューヨーク州)

領域

  • 医薬品
  • 医療機器
  • 再生医療等製品

分野

  • 法規制対応
  • その他

2016年TMI総合法律事務所入所。2023年ジョージタウン大学ロースクール修了(National and Global Health Law LL.M/ Food & Drug Law Certificate)。2024年ニューヨーク州弁護士資格取得。日米の医薬品・医療機器等規制及びヘルスケアコンプライアンスの実務に精通しており、海外企業とのライセンス契約、共同研究(開発)契約、海外CROとの契約、治験時のGCP対応(治験契約・ICFのレビュー等)、プロモーション規制、当局査察対応、医療機器該当性検討含む薬事規制全般、及び米国ヘルスケアコンプライアンス対応(Anti-Kickback Statute、Sunshine Actなど)等の案件において、日頃から日系企業の日本及び海外での研究開発及び事業展開をサポートしている。医療AI案件の経験も豊富。主な著書に『米国FDA医薬品・医療機器規制入門』(商事法務、2024年9月)。

橋爪 克弥Katsuya Hashizume

Beyond Next Ventures 株式会社

領域

  • 医療機器

分野

  • マーケティング
  • 事業計画
  • 資金調達

2010年ジャフコ(現ジャフコグループ)入社。産学連携投資グループリーダー、JST START代表事業プロモーターを歴任し、約10年間一貫して大学発ベンチャーへの出資に従事。2020年に当社に参画し、医療機器・デジタルヘルス領域のスタートアップへの出資を手掛ける。2021年8月に執行役員に就任。投資部門のリーダーを務めるとともに、出資先企業のコミュニティ運営を統括。主な投資実績はマイクロ波化学(IPO)、Biomedical Solutions(M&A)、Bolt Medical(M&A)等。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科修了

加藤 浩晃Hiroaki Kato

デジタルハリウッド大学大学院 特任教授/東京医科歯科大学 臨床教授/アイリス株式会社 共同創業者・取締役副社長・最高戦略責任者(CSO)/医師

領域

  • 医療機器

分野

  • 法規制対応
  • マーケティング
  • 事業計画
  • 資金調達
  • 事業実施体制

医師、戦略家、MBA(一橋/Finance)、元厚労省。眼科専門医として1500件以上の手術執刀。2015年に遠隔医療サービスの事業譲渡の後、厚生労働省に出向し、室長補佐として臨床研究法の制定や医療ベンチャー政策立案などに従事。退職後、オンライン診療や医療AI、治療用アプリの事業創出。アイリスで開発したAI医療機器は新医療機器として日本初の承認・保険適用。大企業からベンチャーまでを対象に、経営戦略、新規事業開発、マーケティング戦略など年間100件以上の事業相談を受け、通算500件以上。経済産業省Healthcare Innovation Hubアドバイザー、J-Startup推薦委員の他、7つの大学で非常勤講師、上場企業2社の社外取締役など。著書『医療4.0』など多数。

増井 邦繁Kunishige Masui

増井総合法律事務所 代表弁護士

領域

  • 医薬品
  • 医療機器
  • 再生医療等製品

分野

  • 法規制対応
  • 資金調達
  • 知財戦略

京都大学法学部・東京大学法科大学院・カリフォルニア大学アーバイン校LLM卒業。2014~2021年まで長島・大野・常松法律事務所に在籍し、2020~2021年はSmith, Gambrell & Russell, LLP(米国法律事務所)にて執務。2021年12月に増井総合法律事務所を立上げ。 エンジェルラウンドからIPO間近の企業まで、多数のスタートアップを現在進行形でサポートとしており、また、国境を超えた事業のローカライゼーションを含め、新規ビジネスの立ち上げ支援も多数経験。スタートアップ企業や新規事業展開で問題となる法律問題・資金調達に関する問題に精通し、JETRO、Healthcare Innovation Hub、Kawasaki-NEDO Innovation Center(K-NIC)、Venture Café Tokyo、IDECのメンター等としても支援を行っている。 海外の法制度を日本のそれと比較して分かり易く解説するほか、『相談者が実際に相談してきたポイント』への回答のみならず、『相談者がまだ気づいていない要注意ポイント』についても掘り返しを行い、事業の成長にあたっての障害を取り除いていくことを得意としている。

サポーターについての詳細

医療系ベンチャー
施策一覧

製薬企業、医療機器企業、再生医療等製品企業、またはベンチャー企業を対象とした公的機関等による施策を紹介致します。

医療系ベンチャー施策をもっと見る