桑原　宏哉Hiroya Kuwahara

東京医科歯科大学 大学院医歯学総合研究科 脳神経病態学分野／同大学 統合イノベーション機構 講師

東京医科歯科大学医学部卒、同大学院医歯学総合研究科博士課程修了。日本神経学会神経内科専門医・指導医、日本内科学会総合内科専門医、医学博士。脳神経内科の診療・研究・教育、創薬基盤技術（核酸医薬、ドラッグデリバリーシステム等）の研究開発、東京医科歯科大学の臨床研究や産学連携の推進に従事している。2018～19年度は、厚生労働省医政局研究開発振興課／経済課にて、臨床研究の推進や医療系ベンチャー支援のための体制整備を医系技官として担当した。医療現場にニーズがあるかといった相談（マーケティング）や、共同研究・フィールド提供の相談（事業実施体制）、臨床研究開発の相談などに応じている。

加藤　浩晃Hiroaki Kato

デジタルハリウッド大学大学院 特任教授/東京医科歯科大学 臨床教授/アイリス株式会社 共同創業者・取締役副社長・最高戦略責任者（CSO）/医師

医師、戦略家、MBA（一橋/Finance）、元厚労省。眼科専門医として1500件以上の手術執刀。2015年に遠隔医療サービスの事業譲渡の後、厚生労働省に出向し、室長補佐として臨床研究法の制定や医療ベンチャー政策立案などに従事。退職後、オンライン診療や医療AI、治療用アプリの事業創出。アイリスで開発したAI医療機器は新医療機器として日本初の承認・保険適用。大企業からベンチャーまでを対象に、経営戦略、新規事業開発、マーケティング戦略など年間100件以上の事業相談を受け、通算500件以上。経済産業省Healthcare Innovation Hubアドバイザー、J-Startup推薦委員の他、7つの大学で非常勤講師、上場企業2社の社外取締役など。著書『医療4.0』など多数。

宇佐美　篤Atsushi Usami

株式会社東京大学エッジキャピタルパートナーズ (UTEC)　取締役・パートナー

東京大学大学院薬学系研究科にて博士号取得、薬剤師。株式会社三菱総合研究所にてコンサルティング業務に従事した後、2013年10月よりUTECに参画。現在、取締役・パートナーとして、ライフサイエンス分野を中心とするシード/ アーリーステージのベンチャー投資・経営支援業務を行う。これまでにオリシロジェノミクス㈱(Moderna, Inc.がM&A)、Repertoire Genesis㈱(Eurofins Scientific SEがM&A)等の投資を手掛けた。2023年 第23回Japan Venture Awardsベンチャーキャピタリスト奨励賞 受賞。

石埜　正穂Masaho Ishino

札幌医科大学スタートアップ・研究支援講座 教授／札幌医科大学附属研究連携推進機構　アドバイザー

医学研究に25年間従事したのち弁理士資格を取得。その後20年間に渡って医学研究者の知財創出や研究戦略策定の支援を行うとともに、大学の知財・産学連携業務（共同研究や技術移転に際しての交渉や契約、マッチングなど）をハンドリングしてきた。再生医療その他の新しいモダリティーにおける知財戦略には、先端医学研究と知的財産権の両面における高い専門性はもちろん、臨床開発やレギュレーションに及ぶ総合的な知識が求められる。AMED橋渡し拠点プロジェクトの分担機関代表者や全国アカデミア知財ネットワークの主催者等として大学発シーズの開発研究や実用化に尽力してきた経験を生かして、アカデミア・ベンチャーの知財潜在力の底上げに貢献したい。

岸田　正人Masato Kishida

中枢神経障害や遺伝性代謝障害を中心とした希少疾患医療用医薬品のグローバル事業展開を複数、プロジェクトリーダーとしてコーディネート＆ファシリテートした経験、およびEUのグローバル開発拠点会社と米国＆ブラジルの現地開発会社と東南アジアの現地事業地域拠点会社の立上げをリードした経験を持ちます。 グローバルレベルの事業展開は、グローバル全体を俯瞰したトータルの事業方針策定に始まり、個別の国/リージョン事業戦略とポートフォリオ戦略に落とし込み、選定参入国・リージョンでの開発戦略策定といった計画・戦略練り上げフェーズでビッグピクチャーを描き、次に実務的な各国開発会社設立と開発組織の構築、薬事申請（HTAドシエ申請を含む）のロードマップおよびアクション工程表作成、販売提携先の選定を含むサプライチェーン構築のシナリオ作成と業者選定といったインプルメンテーションフェーズで具現化していくプロセスと定義しており、この過程の全体管理と推進を支援します。 特に、欧米の薬事当局等との各ステップでの交渉では、現地の各専門のエキスパート人脈を駆使し、最適な当局合意を目指したサポートをします。 希少疾患薬の場合、事業規模が小さいため、出口戦略の検討を柔軟にすることが推奨され、多様な選択肢を視野に入れて最終ゴール設定をすることが望まれます。