山田　裕揮Hiroki Yamada

株式会社Medii　代表取締役医師
東京医科歯科大学　客員准教授

和歌山県出身。慶應義塾大学医学部医学研究科卒。日本リウマチ学会専門医・指導医。自身が不治の難病患者となり、専門医不足の課題を痛感したため免疫難病の専門医となったものの、一人で診れる専門領域や地域は限られていた事実に直面。そのことを当事者として強く課題と感じたため、医師の知見に特に偏りが生じている難病診療を支える仕組みを作り、日本中、世界中の難病患者に最新最適な医療が届く世界に近づけたい強い想いから株式会社Mediiを創業。新時代のヘルスケアスタートアップを牽引するビジネスモデルとしても注目され、複数の大手製薬企業との協業も進んでいる。
医療従事者は個の患者を救い、起業家は世の社会を救うという考えのもと、1人の医師から起業家としての道を歩む特殊性、困難性と失敗点から、生きた知見として同じ過ちや轍を他の起業家踏ませたくない想いから本事業に協力。

岸田　正人Masato Kishida

中枢神経障害や遺伝性代謝障害を中心とした希少疾患医療用医薬品のグローバル事業展開を複数、プロジェクトリーダーとしてコーディネート＆ファシリテートした経験、およびEUのグローバル開発拠点会社と米国＆ブラジルの現地開発会社と東南アジアの現地事業地域拠点会社の立上げをリードした経験を持ちます。 グローバルレベルの事業展開は、グローバル全体を俯瞰したトータルの事業方針策定に始まり、個別の国/リージョン事業戦略とポートフォリオ戦略に落とし込み、選定参入国・リージョンでの開発戦略策定といった計画・戦略練り上げフェーズでビッグピクチャーを描き、次に実務的な各国開発会社設立と開発組織の構築、薬事申請（HTAドシエ申請を含む）のロードマップおよびアクション工程表作成、販売提携先の選定を含むサプライチェーン構築のシナリオ作成と業者選定といったインプルメンテーションフェーズで具現化していくプロセスと定義しており、この過程の全体管理と推進を支援します。 特に、欧米の薬事当局等との各ステップでの交渉では、現地の各専門のエキスパート人脈を駆使し、最適な当局合意を目指したサポートをします。 希少疾患薬の場合、事業規模が小さいため、出口戦略の検討を柔軟にすることが推奨され、多様な選択肢を視野に入れて最終ゴール設定をすることが望まれます。

山原　研一Kenichi Yamahara

兵庫医科大学　先端医学研究所　分子細胞治療部門　部門長・教授
兵庫医科大学病院　輸血・細胞治療センター　兼任
株式会社シーテックス　代表取締役

前職の国立循環器病研究センター時代から、厚生科研・AMEDによるサポートの元、羊膜由来間葉系幹細胞の製剤化と急性移植片対宿主病・クローン病に対する医師主導治験を立案・実施。再生医療等製品に関するPMDA相談を繰り返し、法規制の知識を得る。その経験を生かし、生物由来原料基準を満たす再生医療等製品向け国産ウシ血清「NeoSERAⓇ」を製造するベンチャー株式会社ジャパン・バイオメディカルを2017年1月創業。更に、大学病院のインフラを生かした細胞治療の医師主導治験を積極的に展開すること目的に、兵庫医科大学発ベンチャー株式会社シーテックスを2018年2月創業。最近では、再生医療等製品開発企業に医学専門家として参加の他、自ら医療機器カテゴリーの細胞治療開発の医師主導治験の治験責任医師を主導（AMED橋渡し研究採択）。現在、兵庫医科大学の基礎・臨床部門を兼務しつつ、アカデミア・再生医療関連ベンチャーとの共同研究を通じ、大学病院発の細胞治療開発の実践に取り組んでいる。

宮原　未来Mirai Miyahara

i Access Consulting合同会社 代表

東北大学大学院経済学研究科経営学修士。日本の大手医療機器メーカーと認証機関で17年間医療機器、体外診断用医薬品等における日欧米、アジア諸国の薬事規制、QMS、海外マーケティング、新規事業の立上、セミナー講師等の業務に従事。医療機器の開発から上市までのプロセス、薬事、QMS構築、事業戦略、国際展開に関する経験が豊富。 海外現地での実務経験および当局との交渉ノウハウにより、独自の視点から医療系ベンチャーの立上、ビジネス戦略、薬事規制適合、国際展開等のWhy, What, Howを極め、的確、且つ、実践的な戦略策定を得意とする。医療系ベンチャー企業の資金調達、薬事認可取得、海外販路開拓、現地企業とのパートナーシップの構築における成功事例多数。JETRO医療機器国際展開の専門家でもある。

廣瀬　隆行Takayuki Hirose

廣瀬国際特許事務所

東京大学大学院修士課程修了・弁理士。大手企業の知的財産部勤務の後、法律事務所にて訴訟・顧問・出願業務を経て2017年に国際特許事務所を独立開業した。株式会社日本医療機器開発機構（JOMDD）や新日本科学株式会社の顧問をはじめ複数の企業の顧問として、企業と共に知的財産戦略を立案している。また、特許・商標等の出願分野は多岐にわたり、医療機器や医薬を含めた広い分野の知的財産関連業務に携わっている。海外への特許出願については、助成金取得のアドバイスや、企業規模に応じたリーズナブルな海外代理人の選択を含め、クライアントの利益を最大限考えた出願戦略を提案している。