桜井　公美Kumi Sakurai

プレモパートナー株式会社　代表取締役

早稲田大学大学院理工学研究科で生体工学を専攻後、慶應義塾大学病院で10年以上にわたり血液研究に従事。その後、外資系医療機器メーカーであるベックマンコールター（2005年～）、日本メドトロニック（2007年～）、セントジュードメディカル（現アボットメディカル、2015年～）のマーケティング部門にて、医療機器の市場導入や事業戦略を担当。2019年、医療機器・ヘルスケア機器の開発支援を専門とするインキュベーター、プレモパートナー株式会社を共同創業。研究者・スタートアップ・大企業を対象に、事業戦略策定から薬事・保険償還・上市までを一気通貫で支援し、国内外のネットワークを活かして医療機器の事業化を推進している。 文部科学省　科学技術・学術審議会専門委員、東京都AMDAPカタライザー 早稲田大学大学院修了（工学修士）。金沢工業大学大学院修了（MBA）"

増井　邦繁Kunishige Masui

増井総合法律事務所　代表弁護士

京都大学法学部・東京大学法科大学院・カリフォルニア大学アーバイン校LLM卒業。2014～2021年まで長島・大野・常松法律事務所に在籍し、2020～2021年はSmith, Gambrell & Russell, LLP（米国法律事務所）にて執務。2021年12月に増井総合法律事務所を立上げ。 エンジェルラウンドからIPO間近の企業まで、多数のスタートアップを現在進行形でサポートとしており、また、国境を超えた事業のローカライゼーションを含め、新規ビジネスの立ち上げ支援も多数経験。スタートアップ企業や新規事業展開で問題となる法律問題・資金調達に関する問題に精通し、JETRO、Healthcare Innovation Hub、Kawasaki-NEDO Innovation Center（K-NIC）、Venture Café Tokyo、IDECのメンター等としても支援を行っている。 海外の法制度を日本のそれと比較して分かり易く解説するほか、『相談者が実際に相談してきたポイント』への回答のみならず、『相談者がまだ気づいていない要注意ポイント』についても掘り返しを行い、事業の成長にあたっての障害を取り除いていくことを得意としている。

佐々木　康夫Yasuo Sasaki

北海道大学大学院理学研究科化学専攻を修了（理学博士）。旭化成ファーマ株式会社において医薬品の研究開発に従事。主に前臨床試験および薬事業務を担当した。2013年より公益財団法人静岡県産業振興財団ファルマバレーセンターにおいて、静岡県東部を中心にアカデミア、創薬ベンチャー企業および中小企業等の研究開発支援に従事した。2018年からはフリーランスで、ライフサイエンス分野のアドバイザーやコーディネーターとして支援業務を行っている。

奈良　環Tamaki Nara

順天堂大学 革新的医療技術研究開発センター
株式会社オルビスプランニング 取締役

経営学修士、MBA。専門分野はイノベーションマネジメント。大手精密機器メーカー在職中、新規事業および製品企画・経営企画業務に従事。主に、医療機器・ヘルスケア分野（医療IT）の事業化、製品化および社内ジョイントベンチャーの立上げ、運営に従事した。この間特に、医療系研究者と企業の適切な連携開発体制の構築に大きな意義と共に、両者の取組みの場の必要性を痛感した。これをきっかけに、医学系大学院および医学部附属病院において、企業の技術とアカデミアの知見を活かし、医療分野の研究開発の実装に関する指導、産学連携オープンイノベーションのプラン構築に携わり現在に至る。また、アカデミア発スタートアップの支援も行っている。

岸田　正人Masato Kishida

中枢神経障害や遺伝性代謝障害を中心とした希少疾患医療用医薬品のグローバル事業展開を複数、プロジェクトリーダーとしてコーディネート＆ファシリテートした経験、およびEUのグローバル開発拠点会社と米国＆ブラジルの現地開発会社と東南アジアの現地事業地域拠点会社の立上げをリードした経験を持ちます。 グローバルレベルの事業展開は、グローバル全体を俯瞰したトータルの事業方針策定に始まり、個別の国/リージョン事業戦略とポートフォリオ戦略に落とし込み、選定参入国・リージョンでの開発戦略策定といった計画・戦略練り上げフェーズでビッグピクチャーを描き、次に実務的な各国開発会社設立と開発組織の構築、薬事申請（HTAドシエ申請を含む）のロードマップおよびアクション工程表作成、販売提携先の選定を含むサプライチェーン構築のシナリオ作成と業者選定といったインプルメンテーションフェーズで具現化していくプロセスと定義しており、この過程の全体管理と推進を支援します。 特に、欧米の薬事当局等との各ステップでの交渉では、現地の各専門のエキスパート人脈を駆使し、最適な当局合意を目指したサポートをします。 希少疾患薬の場合、事業規模が小さいため、出口戦略の検討を柔軟にすることが推奨され、多様な選択肢を視野に入れて最終ゴール設定をすることが望まれます。