野口　昌克Masakatsu Noguchi

株式会社日本医療機器開発機構

京都大学理学部卒。同大学院博士（生命科学）修了。日本学術振興会特別研究員（DC2）として、神経難病の基礎研究にも従事。前職は米アボット社日本法人およびシンガポール法人で勤務。診断薬・機器、医薬品のプロダクトマーケティング及び、医療ITのアジアパシフィックのエリアマーケティングを担当。アジアで15名が選出された同社Asia Management Development Programに唯一の日本人として選ばれた。前々職のドリームインキュベータでは、産学連携、技術系スタートアップの支援、大企業の新規事業実行支援の他、官公庁大型プロジェクトを担当。
2014年神奈川県保健医療計画推進会議公募委員、医薬品、診断薬・機器開発のプロジェクトマネジメント業務担当

久保　康弘Yasuhiro Kubo

久保康弘技術士事務所　代表

徳島大学工学部生物工学科卒業 学士（工学）、名古屋大学大学院人間情報学研究科修士課程物質・生命情報学専攻修了 修士（学術）、国内製薬企業にて、医薬品、医療機器、検査・診断薬、化粧品、機能性食品等に関する生産技術エンジニアリング、各種法規制（GMP、QMS、ISO）対応業務に従事。主力製品である変形性膝関節炎注射薬や眼科手術補助剤の欧米展開に寄与。ベンチャーキャピタル（銀行系、金融系）ではハンズオン型の技術系ベンチャー企業投資育成業務や投資可否審査業務に従事、投資先企業２社での社外取締役等で経営支援の実績もあり。うち１社はM&Aに成功。総額100億円のバイオ・ライフサイエンスファンドのポートフォリオ構築にも関わる。経営コンサルティングファームでは上場企業の経営・研究開発戦略立案と実行支援や、総額40億円に及び中堅IT企業の借入返済リスケジューリングに法律事務所と組んで対応し成功した経験もある。現在は、技術士（生物工学部門）・経営士として、主に中堅・中小・ベンチャー企業の成長支援のための技術経営革新コンサルティングを実践。

町田　尚子Naoko Machida

東京大学大学院工学系研究科修了。博士（工学）。官公庁、公的機関での特許業務を経て、国公立大学の研究技術シーズの知財化業務に従事。事業化のための出願戦略、知財契約に携わっている。特に、医薬品、バイオテクノロジー、再生医療技術分野を専門としている。平成29年度NEDO Technology Startup Supporters Academy修了。

奈良　環Tamaki Nara

株式会社オルビスプランニング 取締役

関西学院大学文学部英文学科卒業（英語学、社会学）、ビジネス・ブレイクスルー経営大学院、University of Wales Trinity St. Davidで経営学を学ぶ。都市銀行国際部勤務、イギリス在住を経て、大手精密機器メーカーに勤務。デジタル機器の新規事業企画・経営企画業務に約5年、医療機器・ヘルスケア（医療IT）事業の新規分野製品の企画開発・経営企画業務に約10年間従事。この間特に、企業における医療機器・ヘルスケア新規事業開発における強み・弱み・喜び・達成感・課題を体感しつつ、医療系研究者との適切な連携開発体制の構築に大きな意義を見出した。これをきっかけに、約7年間、医学系大学院および医学部附属病院において、企業とアカデミア双方の知見を活かし、医療機器開発の指導、産学連携・オープンイノベーションプランの構築に携わり現在に至る。

【論文】
「癌と化学療法」2015年（共著）
タイトル：Development of support system for breast cancer patients : managing side effects through an Internet-based system
「nature」scientific reports掲載　2021年（共著）
タイトル：A disposable, ultra‑fine endoscope for non‑invasive, close examination of the intraluminal surface of the peritoneal dialysis catheter and peritoneal cavity など

【講演】
早稲田大学・神戸大学　産学連携イノベーションシンポジウム
「医療機器開発における弊社の産学連携－神戸大学医学部医師のインターンシップ受け入れの経験よりー」など

川上　文清Bunsei Kawakami

京都大学大学院農学研究科農芸化学専攻修士課程修了。博士（農学）、民間企業のヘルスケア事業部門に31年間在籍し、ライフサイエンス研究用試薬・機器、体外診断薬・機器等の商品開発やマーケティング、マネジメント業務に従事。退職後は、公的産業支援機関に5年間在籍し、新たにヘルスケア事業への参入を目指す企業の商品開発（知財や法規制への対応を含む）や販路開拓（海外含む）を支援。これらの業務を通して得られた知識や経験、人的ネットワークにより、医療系ベンチャーの商品開発や販路開拓をサポートしたい。