山寺　純Jun Yamadera

株式会社Eyes, JAPAN 代表取締役／チーフ・カオス・オフィサー

日本初のコンピュータサイエンス単科大学である会津大学のスタートアップ企業として、「魔法と区別がつかない優れた技術を創造する」をビジョンに「あいづ・ジャパン」を創業（1995年）。以来、モーションキャプチャを使った医療動作解析やCG制作、VR、 AR、 ロボティクス、ヘルスケア、サイバーセキュリティ、AIなど医療における先進的なプロジェクトを多数手掛ける。2012年にはロシアで開催されたハッキングコンテスト「PHDays 2012」で日本チームとして参加し9位入賞。2013年には日本初の医療ハッカソンを開催（のちにセキュリティ/IoT/バイオ分野へ拡大）。また同年、米国シリコンバレーで行われた「Health 2.0」のハッカソン、デベロッパーチャレンジに日本代表として参加し優勝。世界各国77地区の代表チームの頂点に立つ。さらに日本で行われたWebセキュリティの大会OWASP Hardening One Remix 2013優勝。

吉川　真由Mayu Yoshikawa

東京大学大学院新領域創成科学研究科博士課程修了、生命科学博士。マッキンゼー・アンド・カンパニーにて製薬企業・医療機器企業の、新規製品上市・マーケティング戦略・新規市場開拓などのプロジェクトに従事した。2016年～2022年、Beyond Next Ventures株式会社にて、海外を含むバイオテクノロジースタートアップへの投資・事業支援を実施。科学技術振興機構「大学発新産業創出プログラム」の事業プロモーター等を兼任してきた。現在はバイオファンドの立ち上げや、バイオベンチャーの経営、日米バイオファンドの活動支援など多岐を行う。

成尾　佳美Yoshimi Naruo

株式会社Splink Vice President of Legal IP & Strategy

東京医科歯科大学大学院及び理化学研究所でバイオインフォマティクス／システムズバイオロジーの研究に携わり、博士（理学）号を取得。ノバルティスファーマ株式会社 薬事部にて医薬品の承認申請業務に従事。製薬企業の業界団体DIA Japanに所属し、Operation teamのリーダーも務めた。弁理士資格取得後は、サンド株式会社に出向・転籍し、後発薬上市にあたっての特許戦略策定、無効審判対応等を行う。その後、創英国際特許法律事務所において、医薬・バイオ・食品分野を中心とした特許出願等に従事。現在は、株式会社SplinkでVice President of Legal IP ＆ Strategyとして、知財・法務・薬事に携わり、マネージャーとしてチームをリードする。特許庁主催「第３回 IP BASE AWARD」及び国連WIPO主催「2022 WIPOグローバル・アワード」において、Splinkがグランプリを受賞。薬事を見据えた知財戦略策定を強みとし、限られたリソース、技術・製品化の不確実性の中での現場目線でのアドバイスを心掛けている。

野口　昌克Masakatsu Noguchi

サナメディ株式会社（旧社名：株式会社日本医療機器開発機構）

京都大学理学部卒。同大学院博士（生命科学）修了。日本学術振興会特別研究員（DC2）として、神経難病の基礎研究にも従事。前職は米アボット社日本法人およびシンガポール法人で勤務。診断薬・機器、医薬品のプロダクトマーケティング及び、医療ITのアジアパシフィックのエリアマーケティングを担当。アジアで15名が選出された同社Asia Management Development Programに唯一の日本人として選ばれた。前々職のドリームインキュベータでは、産学連携、技術系スタートアップの支援、大企業の新規事業実行支援の他、官公庁大型プロジェクトを担当。
2014年神奈川県保健医療計画推進会議公募委員、医薬品、診断薬・機器開発のプロジェクトマネジメント業務担当

鈴木　謙輔Kensuke Suzuki

長島・大野・常松法律事務所　パートナー弁護士

長島・大野・常松法律事務所のパートナー弁護士。1999年東京大学法学部卒業、2000年弁護士登録、2006年Stanford Law School卒業（LL.M.）、2006年～2007年Kirkland & Ellis (Chicago)勤務、2014年～2015年厚生労働省参与。ヘルスケア関連企業に関わる法務・規制法対応を手掛けるほか、証券・金融規制法、ファンドの組成・投資案件、クロスボーダー取引・M&Aなど、企業法務全般を取り扱う。ヘルスケア分野においては、製薬、医療機器、医療データ、デジタルヘルス、再生医療、医療・介護、臨床研究などに関わる法規制や体制整備に関する法務に携わっている。医療系を中心に、ベンチャー企業に対し、資本政策、資金調達や、スタートアップ企業の新しいビジネスモデルが直面する法規制上の課題へのアドバイスを行う。