能見　貴人Takato Noumi

FORESIGHT&LINX株式会社　代表取締役社長

現在､自身のコンサルティング会社において､国内外の製薬企業およびバイオベンチャーに対して､創薬研究戦略の構築ならびに事業開発･ライセンシングの実務支援を行っている。大学院修了後 日米のアカデミアで10 年間分子生物学の基礎研究に従事した後､ ノバルティス本社研究部門勤務を経て､GSK筑波研究所長を勤め､ 約15年間に渡ってグローバルな創薬研究に従事。その後､10年前より仏サノフィおよび自身のコンサルティング会社において､ 創薬シーズ･技術の探索と評価､ならびに国際的な事業開発･ライセンシングを行っている。国内外の製薬企業､バイオベンチャー､アカデミア､VC等と広範なネットワークを有する。

松川　泰久Yasuhisa Matsukawa

Veneno Technologies株式会社　事業開発担当　取締役

京都大学を卒業後、田辺製薬に入社し､薬物動態、製剤、DDSなど創薬研究、さらに、提携関連業務に従事した。また、日本初抗体医薬品のレミケードの承認申請にも従事した。博士号と社会人MBAを取得後、武田薬品に転職し、新規事業の創成、再生医療ならびに遺伝子治療等の新技術発掘・研究開発に従事した。再生医療では、京都大学・iPS細胞研究所と武田薬品の共同研究プロジェクト・T-CiRAに参画した。また、2019年にVeneno Technologies株式会社の創業に加わり、ペプチド創薬を進めている。これらの経験とネットワークをベースに、研究、適切なパートナー探しからアライアンスマネジメントに至るまで総合的な支援サービスを製薬企業サイドの実務経験から提案することを心懸けている。

蒲池　信一Shin-ichi Kamachi

株式会社クロック　シニアコンサルタント

九州大学大学院薬学研究科博士課程修了。1977年に中外製薬株式会社綜合研究所へ入社後、一貫して医薬品の研究開発業務を行った。低分子医薬品は1品目、バイオ医薬品は4品目の承認を経験している。また、日本企業で最初のEUの中央審査での承認勧告も経験。2004年に早期退職して、主にバイオ医薬品のCMCと非臨床試験に関して支援している。 米国のバイオ医薬品のコンサルティング会社（Biologic Consulting Group, BCG）の日本支社を設立した後、現在は株式会社クロックのシニアコンサルタントとして、バイオ医薬品の開発について支援、助言を行っている。

寺嶋　一裕Kazuhiro Terashima

株式会社CaTe　代表取締役
藤田医科大学　循環器内科助教

循環器専門医、心血管カテーテル治療認定医、心臓リハビリ指導士、認定内科医、プライマリケア認定医、日本医師会認定産業医、臨床研修指導医。2011年に名古屋大学医学部を卒業後、日本赤十字社愛知医療センター名古屋第一病院、榊原記念病院などの勤務を経て、2023年より藤田医科大学循環器内科助教、CCU指導医。2020年に株式会社CaTeを創業し、心臓リハビリ等のプログラム医療機器の研究開発と、それに伴う臨床研究・企業治験等を主導。技術シーズである運動負荷量最適化機能の基礎研究においては、主任研究者としてNEDOディープテックスタートアップ事業の支援を受け研究を進めている。2023年にはシリーズA資金調達をクローズ。常勤の臨床医としての勤務を継続しながら代表取締役として会社事業を進めており、これまでの経験と知見を活かしながら、臨床医などの技術シーズを社会実装するための相談・支援を行っている。

岸田　正人Masato Kishida

中枢神経障害や遺伝性代謝障害を中心とした希少疾患医療用医薬品のグローバル事業展開を複数、プロジェクトリーダーとしてコーディネート＆ファシリテートした経験、およびEUのグローバル開発拠点会社と米国＆ブラジルの現地開発会社と東南アジアの現地事業地域拠点会社の立上げをリードした経験を持ちます。 グローバルレベルの事業展開は、グローバル全体を俯瞰したトータルの事業方針策定に始まり、個別の国/リージョン事業戦略とポートフォリオ戦略に落とし込み、選定参入国・リージョンでの開発戦略策定といった計画・戦略練り上げフェーズでビッグピクチャーを描き、次に実務的な各国開発会社設立と開発組織の構築、薬事申請（HTAドシエ申請を含む）のロードマップおよびアクション工程表作成、販売提携先の選定を含むサプライチェーン構築のシナリオ作成と業者選定といったインプルメンテーションフェーズで具現化していくプロセスと定義しており、この過程の全体管理と推進を支援します。 特に、欧米の薬事当局等との各ステップでの交渉では、現地の各専門のエキスパート人脈を駆使し、最適な当局合意を目指したサポートをします。 希少疾患薬の場合、事業規模が小さいため、出口戦略の検討を柔軟にすることが推奨され、多様な選択肢を視野に入れて最終ゴール設定をすることが望まれます。