森　智世Tomoyo Mori

株式会社Fast Track Initiative キャピタリスト

医師免許取得後、医療過疎地での研修・診療に従事。その後東京女子医科大学病院循環器内科に入局し、心不全、心臓移植、心筋梗塞の患者の治療を行う。大学病院では医療機器スタートアップの治験に携わる。臨床と並行して医療機器スタートアップの国内および海外事業展開に携わり、米国のMedTechアクセレレーター(Medtech Innovator, Fogarty Innovation)に参加、チームを率いた経験を持つ。米国ミシガン大学経営大学院卒業、日本専門医機構認定内科専門医、日本医師会認定産業医。現在はFast Track Innitiativeに参画し、医療機器スタートアップへの投資、カンパニークリエーションや事業開発を行っている。

中鉢　知子Tomoko Maeda-Chubachi

株式会社TMCクリニカルディベロップメントコンサルティング プレジデント
一般社団法人医薬品開発能力促進機構　設立理事
一般社団法人全国医学部発ベンチャー協議会　理事

アメリカ、ノースカロライナ州のバイオテックPelthos Therapeutics（旧Novan, Inc）チーフメディカルオフィサーをZelsuvmi®のFDA承認を機に2024年4月退職。その後コンサルティング会社を立ち上げ、各種製薬企業のアドバイザー、委託チーフメディカルオフィサー。その傍ら、日本の大学発創薬スタートアップの米国進出サポート、あるいはアメリカの製薬企業の日本進出をサポートしている。 皮膚科医としてのトレーニングを受けたのち、2002年から製薬企業勤務（ファイザー）。2006年より米国にて主に皮膚科、眼科の医薬品開発に携わる（ファイザー、イーライリリー、グラクソスミスクライン）。2017年からノースカロライナ大学からのスピンオフNovan社（総従業員数100名未満）で、Berdazimer gel, 10.3% （Zelsuvmi）を第1相試験から上市準備まで担当した。

小西　哲平Teppei Konishi

株式会社biomy 代表取締役社長

大阪大学大学院 基礎工学研究科修了。NTTドコモ入社後、ビッグデータ解析、AIによる動画像解析の研究/新規事業開発に従事。NTTドコモを退社後は、ITベンチャー CTOを経て株式会社biomyを創業。株式会社biomyではAI技術を活用した個別化医療プラットフォームの研究開発を行い、国内外の製薬企業/研究機関と連携。第二種医療機器製造販売業許可を取得。

森本　聡Satoshi Morimoto

モリモト　ファーマパートナリング　代表

モリモト　ファーマパートナリング代表。早稲田大学大学院理工学研究科応用生物化学専攻 博士前期課程修了。旧ミドリ十字（現田辺三菱製薬）に入社後、30年近く医薬品の研究開発、製品戦略立案、事業開発を経験。その間に4年間ドイツに駐在。事業開発部長を最後に、シミックHDにて4年間ライセンシング部長、IPDカンパニー長として希少疾患薬の事業開発をリードした。2016年から、三菱ケミカルグループの生命科学インスティテュートにて再生医療部門長として6年間細胞製品の開発初期から関り、臨床試験の開始、また細胞加工施設の建設、稼働をリードした。2021年からコンサルタントとして独立。希少疾患薬や再生医療等製品開発・事業化について経験に基づいた実践的アドバイスを提供したい。また、30年強の事業開発(ライセンス イン・アウト)の経験で、ベンチャーからのプロジェクトの紹介を受けてきた視点から、事業開発への実践的アドバイスも提供したい。

岸田　正人Masato Kishida

中枢神経障害や遺伝性代謝障害を中心とした希少疾患医療用医薬品のグローバル事業展開を複数、プロジェクトリーダーとしてコーディネート＆ファシリテートした経験、およびEUのグローバル開発拠点会社と米国＆ブラジルの現地開発会社と東南アジアの現地事業地域拠点会社の立上げをリードした経験を持ちます。 グローバルレベルの事業展開は、グローバル全体を俯瞰したトータルの事業方針策定に始まり、個別の国/リージョン事業戦略とポートフォリオ戦略に落とし込み、選定参入国・リージョンでの開発戦略策定といった計画・戦略練り上げフェーズでビッグピクチャーを描き、次に実務的な各国開発会社設立と開発組織の構築、薬事申請（HTAドシエ申請を含む）のロードマップおよびアクション工程表作成、販売提携先の選定を含むサプライチェーン構築のシナリオ作成と業者選定といったインプルメンテーションフェーズで具現化していくプロセスと定義しており、この過程の全体管理と推進を支援します。 特に、欧米の薬事当局等との各ステップでの交渉では、現地の各専門のエキスパート人脈を駆使し、最適な当局合意を目指したサポートをします。 希少疾患薬の場合、事業規模が小さいため、出口戦略の検討を柔軟にすることが推奨され、多様な選択肢を視野に入れて最終ゴール設定をすることが望まれます。