医療系ベンチャー・トータルサポートオフィス：MEDISO ( Medical Innovation Support Office )

現在の相談業務状況について

MEDISOはテレワークで
相談業務を継続しています。
この機会に是非事業計画や製品化計画の
粒度をあげるためにご活用ください。

MEDISO相談(総合面談・無料)
・お問い合わせはこちら※サポーターによる面談。
実用化に向けた様々な課題を解決。

MEDISO Open Hoursお申込み※MEDISO事業への問合わせや、
簡単な疑問を相談できる短時間の面談。

お知らせ

2023.01.27: 認定VCインタビュー　第三回は、Catalys Pacific, LLC. 高橋健様です。詳細はこちらをご確認ください。

2023.01.27: ジェトロから米国大手ヘルスケア関連企業との交流会・Partnering Workshopシリーズについてのご案内がありました。詳しくはこちらをご確認ください。

2023.01.27: 英Oxentiaより「UK Internationalisation support for technology SMEs」プログラムのご案内がありました。詳細はこちらをご確認ください。

2023.01.30認定VCインタビュー　Catalys Pacific, LLC. 高橋健様

NEWS

認定VCインタビュー Catalys Pacific, LLC. ・高橋健様にお話を伺いました。

2023.01.20MEDISOセミナーシリーズ～医療系ベンチャーの壁を超える～ vol.4規制編：医療機器ベンチャーが先ず理解すべき薬事規制を知る

NEWS

【無料・オンライン】第4回MEDISOセミナーを2023年2月17日（金）17:00～18:00に開催します。

2022.12.16【現地開催】MEDISO出前相談会 in 大阪（同時開催：医薬品・医療機器等の保険適用に関する相談会）

NEWS

＜2023年2月27日開催 MEDISO出前相談会 in 大阪（同時開催：医薬品・医療機器等の保険適用に関する相談会）＞についてのご案内です。

2022.12.09【広報】2023年２月2日（木）・3日（金）医療系ベンチャー・アカデミア向けのシンポジウムが開催されます

NEWS

厚生労働省より、医療系ベンチャー・アカデミア向けのシンポジウムを2023年２月2日（木）・3日（金）に開催のお知らせがありました。

お知らせをもっと見る

MEDISOとはメディソ

メディソは、医療系ベンチャー・トータルサポート事業の総合ポータルサイトです。
医薬品・医療機器・再生医療等製品の実用化を目指している
個人を含めたベンチャー、アカデミア等をご支援致します。
ベンチャートータルサポート事業について

医療系ベンチャー・
トータルサポート事業について

医療系ベンチャー・トータルサポート事業とは、実用化に向けた課題を抱えた医療系ベンチャー企業、アカデミア等と、その解決のためのアドバイスを行う専門家（サポーター※）をマッチングし、研究開発の段階から、臨床現場での実用・保険適用、グローバル市場への進出・普及までを総合的・俯瞰的に見据えた上で、各段階に応じたきめ細かな相談・支援を行う事業です。
※サポーターとは、法規制対応、マーケティング、事業計画、資金調達、経営戦略、知財戦略、国際展開等の各分野の専門家です。

当サイトは、厚生労働省委託「医療系ベンチャー・トータルサポート事業」の一環として、厚生労働省医政局経済課の指示に基づき、受託者である株式会社三菱総合研究所が運営しております。

支援対象

薬機法の対象となる医薬品・医療機器・再生医療等製品、
新たな創薬技術や医療用マテリアル等の実用化を目指している
個人を含めたベンチャー、アカデミア等。

支援内容

薬機法の対象となる医薬品・医療機器・再生医療等製品の
実用化をご支援致します。
例）事業計画、資金調達、法規制対応等

●支援方法：オンライン会議システム、メール、対面にてご支援致します。
●支援元：サポーター（研究開発・薬事等の専門家）や厚生労働省を含めた関係機関と連携してご支援致します。
●備　　考：ご相談・支援は無料です。

無料相談・お問い合わせはこちら

サポーターの紹介

登録されている主なサポーターを
紹介します（随時更新予定）。

山寺　純Jun Yamadera

株式会社Eyes, JAPAN 代表取締役／チーフ・カオス・オフィサー

領域

医薬品
医療機器
再生医療等製品

分野

法規制対応
事業計画
事業実施体制

日本初のコンピュータサイエンス単科大学である会津大学のスタートアップ企業として、「魔法と区別がつかない優れた技術を創造する」をビジョンに「あいづ・ジャパン」を創業（1995年）。以来、モーションキャプチャを使った医療動作解析やCG制作、VR、 AR、ロボティクス、ヘルスケア、サイバーセキュリティ、AIなど医療における先進的なプロジェクトを多数手掛ける。2012年にはロシアで開催されたハッキングコンテスト「PHDays 2012」で日本チームとして参加し9位入賞。2013年には日本初の医療ハッカソンを開催（のちにセキュリティ/IoT/バイオ分野へ拡大）。また同年、米国シリコンバレーで行われた「Health 2.0」のハッカソン、デベロッパーチャレンジに日本代表として参加し優勝。世界各国77地区の代表チームの頂点に立つ。さらに日本で行われたWebセキュリティの大会OWASP Hardening One Remix 2013優勝。

野口　昌克Masakatsu Noguchi

株式会社日本医療機器開発機構

領域

医薬品
医療機器
再生医療等製品

分野

マーケティング
事業計画
事業実施体制

京都大学理学部卒。同大学院博士（生命科学）修了。日本学術振興会特別研究員（DC2）として、神経難病の基礎研究にも従事。前職は米アボット社日本法人およびシンガポール法人で勤務。診断薬・機器、医薬品のプロダクトマーケティング及び、医療ITのアジアパシフィックのエリアマーケティングを担当。アジアで15名が選出された同社Asia Management Development Programに唯一の日本人として選ばれた。前々職のドリームインキュベータでは、産学連携、技術系スタートアップの支援、大企業の新規事業実行支援の他、官公庁大型プロジェクトを担当。
2014年神奈川県保健医療計画推進会議公募委員、医薬品、診断薬・機器開発のプロジェクトマネジメント業務担当

高橋　俊一Shunichi Takahashi

一般社団法人ライフサイエンス・イノベーション・ネットワーク・ジャパン

領域

医薬品
再生医療等製品

分野

マーケティング
事業計画
資金調達
事業実施体制

三井製薬工業株式会社に入社後、日本シェーリング株式会社、Berlex Biosciences (Schering AGの米国子会社) を経て、2007年に経営統合によりバイエルに入社。15年間にわたり、製薬企業での創薬研究、特に循環器、免疫、幹細胞研究などの領域で、新規プロジェクトの探索及び創薬ビジネスモデルコンセプトの検証を担当。バイエルでは、開発本部プロジェクトマネジメント循環器領域マネジャー、メディカルアフェアーズ本部プライマリケア部長などを経て、2014年からはオープンイノベーションセンター長として日本における同社のアカデミアやベンチャー企業との戦略的パートナーシップや共同研究をリード。2018年には、外資系製薬企業としては初めてとなるベンチャーインキュベーション施設（CoLaboraotor Kobe）を設置し、エコシステムの醸成に力を注いだ。2022年4月に現職となるLINK-J（一般社団法人ライフサイエンス・イノベーション・ネットワーク・ジャパン）に入社。

馰谷　剛志Takeshi komatani

山本特許法律事務所　博士（薬学）/法務修士/弁理士
神戸大学大学院科学技術イノベーション研究科　客員教授

領域

医薬品
医療機器
再生医療等製品

分野

法規制対応
マーケティング
事業計画
事業実施体制
知財戦略

東京大学大学院薬学系博士後期課程修了（博士（薬学）、薬剤師）、慶應義塾大学大学院法務研究科修士課程修了(LLM、グローバル法務修士）。弁理士（付記）。スイスRoche前臨床部で4年間基礎研究に従事。臨床・薬事のEU認証のPharmaTrain修了、製薬医学認定士。Boston大/阪大提供の技術商業化プログラムG-Tec修了。所属する山本特許法律事務所では、権利化・権利行使（ライセンス・訴訟等）に関し欧米の大企業/StartUpへ知財実務サービスを提供。国内でも大企業の他、StartUpも積極的に支援。知財アナリストの視点から、グローバル対応可能な知財ポートフォリオ・戦略、事業戦略、総合的R&D戦略を提案する。2021年4月より神戸大学客員教授も兼任。

井本　潤一Junichi Imoto

ニッセイ・キャピタル株式会社

領域

医薬品
医療機器
再生医療等製品

分野

マーケティング
事業計画
資金調達
事業実施体制
知財戦略

京都大学大学院工学研究科材料化学専攻修士課程修了。富士フイルム株式会社有機合成化学研究所にて医薬品等の研究開発に従事したのち、Thomson Reutersにて特許・文献情報関連業務に従事。2015年よりニッセイ・キャピタル株式会社にて主に研究開発型ベンチャー企業への投資を担当。投資支援先は20社を超え、９社の社外取締役を兼務。国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）や国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）等の事業プロモーターを務める等、積極的なベンチャー支援に取り組む。